情報処理試験

情報処理試験

正式には「情報処理技術者試験」
IT入門者から専門技術者を対象とする試験まで12種類の区分があり、それぞれが国家資格として認められます。
そもそも、国が行う試験ですから、特定のOSやソフトウェアに偏らない一般的な知識が求められます。

試験は毎年4月と10月に行われ、2014年度は46万人が受験したそうです。2015年大学入試センター試験の受験者は56万人ですから、かなり大規模な資格試験だと言えます。

情報処理試験は1969年から実施されていますが、1994年、2001年、2009年に試験区分の改革が行われました。
1994年より前の区分では、「第二種、第一種、特殊、オンライン、情報システム監査」の5つのみの試験でしたが、この初回改訂時に「プロジェクトマネージャ」「データベーススペシャリスト」「システムアドミニストレーター」などが新設され11区分となりました。中でも、エンジニア側ではなく、ユーザー向けの資格として「システムアドミニストレータ-」が新設され、2年後にはシステムアドミニストレーターも「初級」と「上級」に分かれるなど、ユーザーの意図を開発者に的確に伝えるユーザー側の窓口となる人材が必要とされた社会動向を反映させています。
ただしかし、上級アドミニストレーター試験の受験者は顧客対応する立場のエンジニアばかりだったこと、初級とはいえレベルは低くなく、学生や20代若手社会人の合格率が20%台でしかないことなどから取得希望者のニーズと試験区分の定義とにズレがあったのも事実で、2009年の制度改訂時には廃止されてしまいました。

最も古くから名前が存在していた「第一種・第二種情報処理技術者試験」は2001年の改訂のときに「応用・基本情報技術者試験」に名称を変え…ましたけど、中身同じです。

2001年の改訂の目玉は「情報セキュリティアドミニストレータ」というセキュリティ関連資格が新設されたことです。
これは2006年には「テクニカルエンジニア」の増設へと派生し、2009年には「情報セキュリティスペシャリスト」に統合されました。
この2009年の改訂では似通った内容の試験区分が統合され、14区分から12区分になったのですが、背景として入門資格の基本情報技術者試験の受験者が著しく減少したことが挙げられます。それはとりもなおさず、IT業界で資格を必要とする人材が減少したことになり、業界そのものを志願する人が減少したもと思われます。
実際、2004年に情報処理業界にエントリした就活生は40%を超えていましたが、2015年新卒者は23%にまで落ち込んでます。
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